戸建ての自宅兼事務所をおしゃれ・便利なレイアウト・間取りにする方法|リフォーム・新築時の注意点を解説
「戸建てをおしゃれな自宅兼事務所にしたい」と考える方は多くいらっしゃいます。
スタイリッシュで快適な自宅兼事務所にするには、あらかじめレイアウトや間取りを検討しておくことが大切です。
そこで今回は、埼玉で数多くのリノベーションやインテリアコーディネートを手掛ける工務店「najam(ナジャム)」が、戸建ての自宅兼事務所をおしゃれにする方法を解説します。
●戸建ての自宅兼事務所をおしゃれ・便利なレイアウト・間取りにする方法
●戸建ての自宅兼事務所リフォーム・新築時の注意点
この記事を読むと、デザイン性と機能性に優れた自宅兼事務所にするためのヒントを得られるので、ぜひ最後までごらんください。
目次
戸建ての自宅兼事務所メリット・デメリット
まず、戸建てを自宅兼事務所にするメリット・デメリットを解説します。
自宅兼事務所にはメリット・デメリットの両面があるため、デメリット解消を考慮しながらリフォームプランを組み立てましょう。
メリット
戸建てを自宅兼事務所にするメリットは、以下のとおりです。
- 事務所の家賃が発生しないので、費用負担を減らせる
- 事務所への通勤が不要なため、時間を有効活用できる
- 仕事の合間に家事・育児・介護に対応できるので、仕事と家庭を両立しやすい
- 仕事場のレイアウトや環境を、自分好みにカスタマイズできる
上記に加えて、戸建ての自宅兼事務所であれば、賃貸のような敷金・礼金・保証金・更新費用などは発生しないので、初期費用や維持費用を抑えやすくなります。
デメリット
戸建てを自宅兼事務所にするデメリットは、以下のとおりです。
- 仕事とプライベートの切り替えが難しいケースがある
- ご家族の会話や物音で、仕事に集中できない場合がある
- 水道光熱費などの支出を共有している場合、経費計算が手間になる
- 不特定多数の方に自宅の住所や電話番号などを知られる可能性がある
上記に加えて業種にもよりますが、戸建てを自宅兼事務所にすると、取引先から「事務所を借りる信用性や資金力がない」と見られるケースもあるので、注意してください。
戸建ての自宅兼事務所に向く業種・向かない業種
戸建ての自宅兼事務所に向く業種は、パソコンやインターネット環境があれば仕事ができる業種で、具体例は以下のとおりです。
- 情報サービス業(エンジニア・アプリ開発・動画編集など)
- デザイン業(グラフィックデザイナー・WEBデザイナーなど)
- コンサルティング業(ITコンサルタント・ビジネスコンサルタントなど)
- 士業(弁護士・司法書士・社労士など)
一方で、戸建ての自宅兼事務所に向かない業種は、自宅の間取りや環境によっても異なりますが、以下のような業種が考えられます。
- 小売業・販売業(大量の在庫を管理する場合)
- 不動産業(居住部分と事業部分でスペースが区切れない場合)
- カウンセラー(自宅で静かな環境を整えられない場合)
自宅兼事務所で不動産業を営む場合は、「事務所専用の出入り口が設けられている」などの要件を満たす必要があるので、注意しましょう。
自宅兼事務所を決める前に、ご自身の業種や業務内容を振り返り、ご自宅でも仕事に取り組めるか改めて確認してください。
埼玉でご自宅を自宅兼事務所にするリフォームをお考えの方は、「najam(ナジャム)」にお問い合わせください。
デザイン性と機能性にこだわり、最適なリフォームプランを提案いたします。
najam(ナジャム)には、創業から58年間、リノベーション・リフォームを施工している実績があります。
お住まいにとって最適なリノベーション内容をご提案いたしますので、ぜひお気軽にお問い合わせください。
戸建ての自宅兼事務所をおしゃれ・便利なレイアウト・間取りにする方法
戸建ての自宅兼事務所をおしゃれ・便利なレイアウト・間取りにする方法を解説します。
レイアウト
戸建ての自宅兼事務所をおしゃれ・便利なレイアウトにする方法は、以下のとおりです。
- 仕事の動線を考慮して、デスクや棚などの配置を決める
- ご自身が好きな色や素材を使って、居心地のいい事務所にする
- 資料や書類などを収納するスペースを確保して、事務所を整理整頓しやすくする
- 観葉植物や自然素材のインテリアなど、おしゃれかつ癒し効果のあるアイテムを設置する
加えて、取引先が事務所に訪れる可能性がある場合は、来客スペースから生活スペースが見えないようにするなど、生活感を抑える工夫をしましょう。
オンライン会議に参加予定のある方は、デスクの背後に棚などが映り込まないレイアウトにするのがおすすめです。
6畳〜10畳の事務所レイアウト事例は、こちらの記事でご紹介しています。
▷関連コラム:6畳〜10畳の事務所レイアウト事例|自宅、1人〜2人用の狭い事務所をおしゃれ&広く使うアイデア
間取り
戸建ての自宅兼事務所をおしゃれ・便利な間取りにする方法は、以下のとおりです。
- 階層で分けるなど、居住部分と事業部分でスペースを区切る
- ご家族が帰宅・外出時に事務所を通らない間取りにする
- 生活音が仕事場に響かないように、リビングなどから離す間取りにする
- スタッフを雇用している場合は、スタッフ用の休憩スペースやトイレなどを設置する
上記のポイントを考慮して間取りを決めると、仕事場の生活感を抑えられるのはもちろん、ご家族のプライバシーも確保できます。
戸建ての自宅兼事務所にはご家族が住むことも前提に、「仕事のしやすさ」と「暮らしやすさ」を両立できる間取りにしましょう。
埼玉で自宅兼事務所にするリフォームを検討中の方は、「najam(ナジャム)」にお問い合わせください。
リフォームをご依頼いただいた場合、無料でインテリアコーディネートいたします。
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戸建ての自宅兼事務所リフォーム・新築時の注意点
戸建ての自宅兼事務所リフォーム・新築時の注意点は、以下のとおりです。
- 住宅ローンの取り扱いを確認
- 事務所部分で発生する経費を計上する準備が必要
- 用途地域を確認
それぞれ解説します。
住宅ローンの取り扱いを確認
リフォーム・新築で自宅兼事務所をつくる場合、事前審査の段階で金融機関に伝える必要があります。
そのうえで、以下のように住宅ローンを利用するのが一般的です。
- 居住部分:住宅ローンorリフォームローン
- 事業部分:事業用ローン
- 全体の50%以上が居住部部分の場合、事務部分を含めて住宅ローンを利用できる可能性がある
ただし、金融機関によって取り扱いが異なることがあるため、詳しくは金融機関に相談してください。
事務所部分で発生する経費を計上する準備が必要
リフォーム・新築の際には、居住部分・事務所部分の支出を明確に分けられるようにプランを組み立てると、事務所部分の経費計算をしやすくなります。
- 電気・ガス・水道のメーターを分ける
- インターネット回線を分ける
- 固定電話の回線を分ける
ご自宅の状況によって上記が難しい場合には、「家事按分」という方法で事務所部分の経費を計算できます。
家事按分とは、居住部分・事務所部分の面積割合・工事費用割合などをもとに、水道光熱費などの支出を分ける計算方法です。
家事按分の不明点は、税理士などの専門家、お住いの地域を管轄する税務署にお問い合わせください。
用途地域を確認
用途地域とは、建築できる建物の種類や用途が定められた都市計画法に基づく地域のことで、住宅系8地域・商業系2地域・工業系3地域の合計13地域で構成されています。
用途地域によって建築制限などが異なり、ご自身が考える自宅兼事務所の戸建てを建てられないケースもあるため、注意が必要です。
例えば「第一種低層住居専用地域」(主に1〜2階建ての戸建てが立ち並ぶエリア)の場合、自宅件事務所を建てるorリフォームする際の要件は、以下のとおりです。
種類 | 要件 |
---|---|
【店舗兼用住宅】 住宅内部で居住部分と事業部分の行き来ができる |
事業スペースの床面積が、50㎡以下かつ建物の延べ面積の2分の1未満 |
【店舗併用住宅】 住宅内部で居住部分と事業部分の行き来ができない |
基本的に建築不可 |
新築・リフォームプラを組み立てる前に、自治体のホームページでご自宅がどの用途地域に該当するのかを確認しましょう。
自宅兼事務所におすすめのインテリアコーディネート事例
最後に、「najam(ナジャム)」が手掛けた自宅兼事務所におすすめのインテリアコーディネート事例をご紹介します。
こちらは、バリアートで空間をエレガントに演出した事例です。
明るい気持ちで仕事ができるのはもちろん、来客時にも華やかな雰囲気のなかで打ち合わせができます。
続いて、自然素材を使ったテーブルとチェアを配置した事例です。
室内に観葉植物や木製の収納・間接照明なども設置しており、仕事の合間にも癒しを感じられる空間に仕上がっています。
「najam(ナジャム)」の施工事例を、以下よりごらんください。
インテリアコーディネートのコツは、以下の記事で解説しています。
▷関連コラム:インテリアコーディネートのコツ|インテリアの配置・色などの法則、インテリアを決める順番など
埼玉で自宅兼事務所にするリフォームをお考えの方は、「najam(ナジャム)」にお問い合わせください。
デザイン性と機能性にこだわり、最適なリフォームプランを提案いたします。
najam(ナジャム)には、創業から58年間、リノベーション・リフォームを施工している実績があります。
お住まいにとって最適なリノベーション内容をご提案いたしますので、ぜひお気軽にお問い合わせください。
まとめ
戸建てを自宅兼事務所にすると、家賃などの費用を軽減できるメリットがある一方で、仕事に集中できない可能性があるといったデメリットもあります。
スムーズに自宅兼事務所のリフォーム・新築計画を進めるためにも、住宅ローンの取り扱いや用途地域などを確認しましょう。
今回ご紹介した内容を、戸建てを自宅兼事務所にする際の参考としていただけると幸いです。